東郷茂徳

5.3.1. 対ソ交渉

東郷は和平に向けた意見交換の場を設けるため、総理大臣・外務大臣・陸海軍の大臣および統帥の長(参謀総長・軍令部総長)の6人による会合を開くことを他の5人に提案しました。当時、最高意思決定機関としては、この6人に加えて次官級が出席する最高戦争指導会議がありましたが、この席では軍の佐官級参謀が作成起案した強硬な原案を審議することが多く、それを追認する形になりがちでした。東郷はトップが下からの圧力を受けずに腹蔵なく懇談できる会議を求めました。他の5人もこれに賛同し、内容は一切口外しない条件で、最高戦争指導会議構成員会合として開かれることになりました。

1945年5月のドイツ敗戦後、日本国内ではソ連を通じた「無条件降伏ではない和平」の仲介を求める動きが起きるようになりました。5月中旬に開かれた最初の最高戦争指導会議構成員会合で、陸軍参謀総長の梅津美治郎が、ドイツの敗戦後、日本とは中立状態にあったソ連が極東に大兵力を移動しはじめていることを指摘し、ソ連の参戦を防止するための対ソ交渉の必要性が議題になりました。そこで東郷は、ソ連を仲介して和平交渉を探るという方策を提案しました。これに対し陸軍大臣の阿南惟幾は、日本は負けたわけではないので和平交渉よりもソ連の参戦防止を主目的とした対ソ交渉とすべきだとして東郷の見解に反対しました。結局、米内光政海軍大臣が間に入り、まずソ連の参戦防止と好意的中立の獲得を第一目的とし、和平交渉はソ連の側の様子をみておこなうという方針が決定されました。この会議では、ソ連の参戦防止のため、代償として樺太の返還、漁業権の譲渡、南満州の中立化などを容認することで一致しました。

この決定を受けて東郷は、ソ連通の広田弘毅元総理を、疎開先の箱根に滞在していたマリク駐日ソ連大使のもとに派遣し、ソ連の意向をさぐることにしました。マリクと広田は旧知の間柄でした。しかし2度の会談ではお互いが自らの意見は明確にせず、相手の具体的要求を探る形に終始しました。マリクにはソ連の対日参戦の意向は知らされていませんでしたが、モロトフ外相に対する会談の報告には「具体的な要求を受け取らない限りいかなる発言もできないと回答するつもりだ」と記しました。これに対してモロトフはこの立場を支持し、今後は広田からの要請でのみ会談をおこない、一般的な問題提起しかなければその報告は外交クーリエ便だけにとどめよと訓令しました。この訓令はスターリンも承認したもので、歴史家の長谷川毅はソ連首脳が日本の戦争を長引かせるのに広田・マリク会談を利用したと記しています。その後、広田とマリクは2度の会談をおこない、6月29日の最後の会談では日本の撤兵を含む満州国の中立化・ソ連の石油と日本の漁業権との交換・その他ソ連の望む条件についての議論の用意を条件として挙げましたが、成果をあげることなく終わりました。モスクワにあってソ連の動向を探っていたソ連大使の佐藤尚武はソ連を仲介とした和平交渉の斡旋を求める東郷の訓令に反対する意見を具申しましたが、東郷の受け入れるところとはなりませんでした。

この最高戦争指導会議構成員会合の対ソ交渉の決定により、それまでスウェーデン、スイス、バチカンなどでおこなわれていた陸海軍・外務省などの秘密ルートを通じておこなわれていた講和をめぐる交渉はすべて打ち切られることになりました。東郷はソ連大使時代に苦労をした経験からソ連外交の狡猾さを知り尽くしていたはずにもかかわらず、結果的にはソ連に期待する外交を展開してしまったわけです。これについては、当時外務省で東郷に直接仕えていた加瀬俊一が証言するように、強硬派の陸軍が、ソ連交渉だけなら(中立維持のための交渉という前提で)目をつぶるというふうな態度だったため、東郷はそれに従ったのだ、というふうに解釈されるのが一般的です。また昭和天皇がソ連交渉には好意的であったことも東郷の考えに影響していました。東郷自身はポツダム宣言受諾後の8月15日に枢密院でおこなった説明の中で、米英が「無条件降伏ではない和平」「話し合いによる和平」を拒否する態度だったために話し合いに事態を導きたかったが、バチカン・スイス・スウェーデンを仲介とした交渉はほぼ確実に無条件降伏が前提になるとみられたので放棄し、ソ連への利益提供で日本の利益にかなうよう誘導して終戦に持ち込むことが得策とされたと述べています。

ソ連側の態度が不明なまま時間は推移していく中、6月22日、天皇臨席の最高戦争指導会議構成員会合の場で、参戦防止だけではなく、和平交渉をソ連に求めるという国家方針が天皇の意思により決定されました。鈴木・東郷・陸海軍は近衛文麿元総理をモスクワに特使として派遣する方針を決め、7月に入り、ソ連側にそれを打診しました。しかしソ連側は近々開催されるポツダム会談の準備のため忙しいということで近衛特使案の回答を先延ばしにするばかりでした。こうして7月26日のポツダム宣言に日本は直面することになります。

ポツダム宣言を知った東郷は、「1.この宣言は基本的に受諾した方がよい 2.但しソ連が宣言に参加署名していないことや内容に曖昧な点があるため、ソ連とこの宣言の関係をさぐり、ソ連との交渉と通じて曖昧な点を明らかにするべきである」という結論を出し、参内して天皇と話しあいました。このとき、昭和天皇がポツダム宣言に対してどのような反応を示したかは不明確です。東郷自身のメモでは「このまま受諾するわけにはいかざるも、交渉の基礎となし得べしと思わる」と述べたといいます。一方、東郷の部下だった加瀬俊一は「原則的に受諾可能と考える」と述べたと記していますが、纐纈厚はこの発言は確認不可能で、「天皇は、特に宣言に重大な関心を示さなかったという」と記述しています。纐纈は、たとえ「原則的に受諾可能」だったとしても、天皇も外務省当局もソ連との交渉による和平実現の期待を依然として持ち続けていたため、その結果を見るまでは宣言を即座に受け入れるところまで踏み切れなかったとも記しています。天皇は宣言の具体的な点についてはソ連を通じた折衝で明らかにしたいという東郷の意見に賛同し、木戸幸一との会談の後、モスクワでの交渉の結果を待つという東郷の意見を認めました。

しかし阿南陸相は東郷の見解に猛反対し、ポツダム宣言の全面拒否を主張しました。また、もともと和平派的立場だった鈴木貫太郎首相と米内光政海軍大臣は、「この宣言を軽視しても大したことにはならない。ソ連交渉で和平を実現する」という甘い認識のもと、ポツダム宣言には曖昧な見解でした。結局、ポツダム宣言に対しては「受諾も拒否もせず、しばらく様子をみる」ということになりました。しかし、アメリカの短波放送がすでに宣言の内容を広く伝えたためこれを無視できないとして、コメントなしの小ニュースとして国内には伝えることとしました。だが、7月28日朝刊には「笑止」(読売新聞)「黙殺」(朝日新聞)といった表現が現れました。28日午前に東郷が欠席した大本営と政府の連絡会議では、阿南と豊田副武軍令部長・梅津美治郎参謀総長が政府によるポツダム宣言非難声明を強硬に主張し、米内海相が妥協案として「宣言を無視する」という声明を出すことを提案し、これが認められました。同日、鈴木首相の会見は「三国共同声明はカイロ会談の焼直しと思ふ、政府としては何等重大な価値あるものとは思はない、ただ黙殺するのみである。われわれは戦争完遂に飽く迄も邁進するのみである」という表現で報じられました。連合国はこの日本語を「reject(拒否)」と訳し、これに対し東郷は鈴木の発言が閣議決定違反であると抗議しています。

こうして8月6日のアメリカの広島への原子爆弾投下、8月8日のソ連の対日参戦という絶望的な状況変化が日本に訪れることになります。

5.3.2. 終戦の実現

事態の急変を受けて、8月9日午前、最高戦争指導会議が開催されました。東郷は「皇室の安泰」のみを条件としてポツダム宣言受諾をすべきと主張し、米内海相と平沼騏一郎枢密院議長がこれに賛成しました。しかし阿南陸相は、皇室の安泰以外に、武装解除は日本側の手でおこなう、占領は最小限にし東京を占領対象からはずす、戦犯は日本人の手で処罰する、との4条件説を唱え、これに梅津美治郎陸軍参謀総長と豊田副武海軍軍令部総長が同意して議論は平行線になりました。特に東郷・米内と阿南の間では激しい議論が続きました。「戦局は五分五分である」という阿南に対し「個々の武勇談は別としてブーゲンビル、サイパン、フィリピン、レイテ、硫黄島、沖縄、我が方は完全に負けている」と米内は反論しました。また「本土決戦は勝算がある」と主張する阿南・梅津に対し「もし仮に上陸部隊の第一波を撃破できたとしても、我が方はそこで戦力が尽きるのは明白である。敵側は続いて第二波の上陸作戦を敢行するに違いない。それ以降まで我が方が勝てるという保証はまったくない」と東郷は主張しました。

この会議の中、長崎に第二の原子爆弾が投下されました。会議は深夜にいたり、天皇臨席の御前会議となりました。陸軍大臣阿南は、将来の確実な楽観が持てないまま降伏すれば、「大和民族は精神的に死ぬことと同じだ」と強く主張し、軍部からは「徹底抗戦」を叫ぶ声が上がりました。軍部では皇室の安泰に加えて、日本軍の自主的な撤退、占領地の最小限化(特に東京の除外)、戦争犯罪者の日本人による処罰という多条件降伏論が大勢を占める中、東郷の「皇室の安泰」のみを条件とする単一条件降伏論は少数派に追いやられました。
この議論は8月9日午後の臨時閣僚会議に引き継がれましたが、会議は結局決裂しました。この頃、天皇を動かす側近であった木戸幸一宮内大臣は、近衛文麿元総理らが多条件降伏論に懐疑的であること、そしてアメリカが天皇制維持の要求を受け入れるかどうかに懸念を抱いていることを把握していました。
東郷は「最早、暴走する軍部を抑える力は政府内閣にはない。天皇陛下が直接ご決断を下すことでしか事態を収拾できない」と主張し、天皇による聖断(終戦の意思決定)を強く求めました。このため、東郷は「売国奴」であるとして右翼からの非難や抗議デモが発生しました。
その夜の午後11時50分から天皇臨席の御前会議が開かれました。会議は、天皇が直接降伏を決定するのではなく、あくまで鈴木首相が東郷外相の「天皇制維持という条件付き降伏」案を提案し、天皇がそれを受け入れる形が取られました。天皇は外務大臣の案に同意であると発言、またその理由として陸海軍の本土決戦準備がまったくできていないこと、このまま戦いを続ければ日本という国がなくなってしまうことなどを述べました。こうしてポツダム宣言の受諾は決まりました。その受諾案において東郷は「皇室の安泰」という内容を(国体護持を講和の絶対条件とする抗戦派への印象を和らげるため)「天皇の国法上の地位を変更する要求を包含し居らざることの了解の下」としていたのに対し、平沼の異議を受け「天皇の国家統治の大権に変更を加うるが如き要求は之を包含し居らざる了解の下」と変更が加えられた上で、天皇が受諾を決定しました。

東郷は原爆投下について、スイス政府などを通じて抗議するように駐スイスの加瀬俊一公使へ指示するに促し、「大々的にプレスキャンペーンを継続し、米国の非人道的残忍行為を暴露攻撃すること、緊急の必要なり... 罪なき30万の市民の全部を挙げてこれを地獄に投ず。それは「ナチス」の残忍に数倍するものにして...」と述べました。また宣戦布告を通告してきたマリク・ソ連大使に向かって直接、中立条約に違反したソ連の国際法違反に厳重に抗議をしています。

日本の降伏に関して、天皇や皇室は終戦後の日本の混乱を収拾するために必要な存在であるとの認識は、連合国の政府に少なからず存在しました。しかし「天皇の統治大権に変更を加えない」という受諾案はアメリカ首脳の間に波紋を与えました。トルーマン大統領は、ホワイトハウスで開いた会議で「天皇制を維持しながら日本の軍国主義を抹殺することができるか、条件付きの宣言受諾を考慮すべきか」と問いかけました。出席者の中でフォレスタル海軍長官やスティムソン陸軍長官、リーヒ海軍元帥は日本側回答の受諾を主張しましたが、外交の中心人物であるバーンズ国務長官が「なぜ日本側に妥協する必要があるのかわからない」と反論して、トルーマンがこれに賛同しました。フォレスタルが「(連合国側が)降伏の条件を定義する形で日本の受諾を受け入れる」という妥協案を示し、トルーマンがこれを受け入れてバーンズに回答文の作成を命じ、天皇皇室に関しては曖昧にこれを認めるという回答文が日本側に8月12日に提示されることになりました。

この「バーンズ回答」によると、天皇は「連合国最高司令官の権限に従属する subject to^英語」こと、そして「天皇制度など日本政府の形態は日本国民の意思により自由に決定すること」と記されていました。これは巧みな形で天皇・皇室の維持を認めている曖昧な文章でした。阿南陸相、梅津参謀総長などはこの回答に対し、天皇皇室に関して曖昧なので連合国に再照会すべきだと強硬に主張し、ふたたび政府首脳は議論の対立に陥りました。東郷と米内海相は再照会は交渉の決裂を意味するとして反論しましたが、当初はポツダム宣言受諾に賛成していた平沼騏一郎枢密院議長が陸軍に同意するなどして事態は混乱し、12日深夜、失意と疲労に満ちた東郷はいったん辞任を表明しかけてしまいました。東郷の辞意に驚いた鈴木首相は再度の御前会議により事態の収拾をはかることを東郷に約束、辞意を翻させました。

しかし14日、昭和天皇が「前と同じく、私の意見は外務大臣に賛成である」という二度目の「聖断」として東郷支持を涙を流して表明したことにより、陸軍の強硬派もようやく折れ、ポツダム宣言受諾を迎えることになりました。阿南は終戦の手続きに署名したのち論敵だった東郷を訪れ、「激論を繰り返しましたが、陸軍大臣としての職責からです。色々とお世話になりました」とにこやかに礼を述べ、東郷も「無事に終わって本当によかったです」と阿南に礼を述べました。あらゆる意味で几帳面な東郷は宣言受諾に際し、連合軍先方に、日本陸軍の武装解除は最大限名誉ある形にしてもらいたいと厳重に注意通告し、阿南はそのことを東郷に感謝していると述べて立ち去りました。阿南は鈴木首相にも別れを告げたのち、翌15日未明「一死ヲ以ッテ大罪ヲ謝シ奉ル。神州不滅ヲ確信シツツ」の遺書を残して割腹自決しました。人前で涙など見せたことのない東郷ですが、阿南自決の報に「そうか、腹を切ったか。阿南というのは本当にいい男だったな」と落涙しました。